命題：価値株としての安定性

金鉱株は「価値株」の性格を持ち、その企業価値は保有する金の実物資産に裏付けられている。多くの分析では、金鉱株の株価は株式市場全体の動きに対する感度（ベータ）が低く、むしろ金価格に連動しやすい傾向が指摘されている。そのため、急成長株のように期待値で大きく上下するのではなく、金という有限資源の価格変動に沿った値動きになりがちである。実際、金は長期的には通貨価値下落のヘッジとして買われやすく、安定的な上昇基調を示してきた歴史がある。このように金鉱株は現物資産を裏付けとする株価形成がなされるため、株式全体に比べて変動幅が抑えられ、安定した資産として振る舞いやすい。

シベリアの精製工場で金地金を生産する様子。金鉱会社が保有する実物資産（埋蔵金）は企業価値の下支えとなり、株価の急激な変動を防ぐ役割を果たしている。

金鉱会社は年間の金生産計画を策定しており、市況に応じて生産量を調整できる点も安定性につながる。金価格が低迷すれば採掘量を抑え、高値圏ではあえて生産拡大を控えることで、世界市場への供給過剰を回避しようとする。歴史的にも、1970年代の南アフリカ金鉱山は金価格高騰期に生産を絞った例があり、これが「金の供給曲線の逆行」現象と呼ばれている。こうした供給調節機能により金価格の急落が抑えられ、鉱山会社の収益も予測可能な範囲にとどまりやすい。結果として、金鉱株は業績の予見性が相対的に高く、投資家にとって下振れリスクが限定的な資産となる。

反対命題：金需要の拡大要因

しかしながら、近年の世界情勢は金の需要をいっそう拡大させており、金価格は底堅い上昇基調にある。特にトランプ政権期の米国では、新たな関税政策により貿易摩擦が深刻化し、市場の不確実性が高まった。こうした状況下で投資家は安全資産である金に資金を逃避させるため、金価格は連日で最高値を更新する動きを見せた。さらに、米国の巨額財政赤字と高インフレ懸念からドル安・ドル信認低下の懸念が強まりつつある。著名投資家のジョン・ポールソン氏は「ドルへの信頼が揺らぐとき、最適な準備資産は金である」と指摘し、実際にロシアのウクライナ侵攻後には西側諸国がロシアの外貨準備を凍結した例などから、各国中央銀行がドル以外の資産として金の買い増しを進めている。このように対ドル不安や地政学リスクの高まりは世界的に金需要を加速させ、金価格の下支え要因となっている。

タイ・バンコクの金店では旧正月に向けた金装飾品の販売が活発化している（写真はイメージ）。世界的な不安定要因を背景に金需要は拡大傾向にあり、金価格の堅調推移を支えている。

世界的に金が買われる環境は、金鉱株にとっても追い風である。実際、2025年に入ってから金相場は連続で史上高値を更新し、銀やプラチナなど他の貴金属も上昇局面にある。この上昇トレンドは金鉱企業の販売価格と収益にも反映されるため、金鉱株は足元で底堅さを増していると言える。

総合：安定性と上昇余地という投資妙味

以上の議論を総合すると、金鉱株には「下値が堅く、上値にも余地がある」という独特の投資魅力が浮かび上がる。すなわち、企業価値が実物資産で支えられていることと生産調整機能により、株価は一般的に大崩れしにくい。一方で、トランプ政権下の関税政策や米国の財政動向による金需要の増加という強い追い風を受けており、金価格上昇局面では業績が上振れる可能性が高い。以上から、金鉱株は下落リスクの低さと上昇余地の両方を兼ね備えたディフェンシブかつ成長性を持つ投資対象であると言える。

要約

• 金鉱株は実物資産としての金を裏付けに持つバリュー株で、株価は金価格と連動しやすく、相対的に変動が小さい。
• 鉱山会社は生産量を計画的に調整できるため、供給急増による金価格急落リスクが低減し、収益の予見性が高い。
• 一方、トランプ政権の関税強化やドル不安などで金需要は世界的に高まり、金価格は堅調に推移している。
• これらを合わせると、金鉱株は株価が下げにくく、金需要増の追い風で上振れも期待できるという独自の投資妙味を持つ。