【テーゼ】成熟企業の理想的な成長構造
一般的にテクノロジー企業が若い段階では、製品やサービスの普及と共に売上高成長率がEPS（1株当たり利益）成長率を上回る。投資段階では利益が出にくいため、投資家は売上高の伸びを重視する。ところが企業が成熟期に入り、固定費比率が低下し、買戻しや高付加価値サービスに支えられてキャッシュカウ化すると、EPS成長率が売上高成長率を超えることが多い。これは利益率の向上と株主還元の表れであり、投資家にとっては理想的なシナリオである。近年までのGAFAMもこの状態にあり、高収益モデルと株主還元を両立させてきた。
【アンチテーゼ】AIバブルと過剰投資がもたらす収益圧迫
しかし生成AIブームによって各社がデータセンターや専用チップへの巨額投資を競い合い、従来の構図に変化が生じている。設備投資は発表時点では損益計算書に影響しないが、長期間にわたり償却費として利益を圧迫する。特にメタやアマゾンなどは2025年時点で売上高の約2倍に相当する設備投資を行っており、EPS成長率が減速して売上高成長率を下回る逆転現象が見られる。歴史的にも、資産集約型へ移行した企業はフリーキャッシュフローの悪化やROIC（投下資本利益率）の低下によって株価が低迷しやすく、AIへの過剰投資が同様のリスクを孕んでいる。
【ジンテーゼ】バランス型投資と長期的視点
この矛盾を解消する鍵は、成長と利益のバランスにある。マイクロソフトのようにAI投資を段階的に進めつつEPS重視の経営に転じた企業では、償却負担が抑制されEPS成長率が維持されている。アップルはAIデータセンターへの投資を抑え、サービス部門を成長の牽引役とすることでEPS成長率が売上高成長率を上回る状態を維持している。AIインフラは将来的に大きな価値を生む可能性がある一方、過剰投資は収益を毀損し、投資家の信認を損ねる。企業はキャッシュフローとリターンを見極めながら投資規律を保ち、投資家はEPSと売上高のバランスを確認しつつ長期的視点で企業価値を評価することが求められる。
要約
テクノロジー企業は成熟期においてEPS成長率が売上高成長率を上回ることが理想とされるが、生成AIブームに伴う巨額な設備投資がこの構図を崩し、EPS成長率＜売上高成長率となる逆転現象がGAFAMの一部で表面化している。償却負担による利益の伸び悩みが原因であり、過去の資本財バブルと同様にリスクをはらむ。解決には、投資規律を保ちつつAI投資の収益性を高めるバランス経営と、投資家側の長期的視野が必要である。
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