はじめに
国家が保有する外貨準備は、その通貨価値の安定や国際的支払い能力を支える生命線である。伝統的に、金（ゴールド）はこの外貨準備の中核をなし、実物資産として普遍的な価値と信認を獲得してきた。金は希少性ゆえの内在的価値に加え、地政学的リスクへのヘッジ手段として長年にわたり機能し、世界各国の中央銀行にとって「最後の拠り所」とされている。一方、デジタル時代の到来とともに登場したビットコインは、21万枚という供給上限や非中央集権性、高い送金効率など独自の特性を備え、新たな「デジタル黄金」として注目を集めつつある。近年、一部の国家（例えばエルサルバドル）はビットコインを法定通貨および準備資産の一部に採用し始めたが、多くの中央銀行は依然として慎重な姿勢を崩していない。果たしてビットコインは、国家の外貨準備資産において金に代わり得る存在なのか。それとも金を補完するだけの分散投資先に過ぎず、別個のカテゴリとして扱われるべきものなのか。
本稿ではこの問いに答えるため、弁証法的アプローチに基づき論じていく。まず**テーゼ（命題）として、ビットコインが金に代わる外貨準備資産になり得る理由を述べる。次にアンチテーゼ（反命題）として、ビットコインが金の代替にはなり得ないという視点から問題点を指摘する。最後にジンテーゼ（総合）**として、両者の議論を統合し、ビットコインを補完的・分散的な選択肢と位置付ける妥当性について考察する。
テーゼ：ビットコインは金に代わる外貨準備資産になりうる
ビットコインには、国家の外貨準備資産として金に匹敵し得る特性がいくつも備わっている。第一に、その供給量は約2100万BTCと厳格に上限が定められており、中央銀行や政府によって恣意的に増やすことができない。これは、地球上の埋蔵量が限られる金と同様に希少性による価値の裏付けをもたらす。無制限に供給されうる法定通貨と異なり、ビットコインはインフレによる価値棄損リスクを抑制し、長期的な購買力の維持に寄与しうる資産と位置付けられる。またビットコインは非中央集権的なネットワーク上で管理・運営されており、特定の国家や組織に依存しない。この点で、いかなる政府の信用にも直接は左右されない金と共通し、政治的中立性と信用リスクの低さという点で外貨準備に適した属性を備えていると言える。
第二に、ビットコインはデジタル資産ならではの優れた機動性と送金効率を持つ。インターネット接続さえあれば巨額の価値移転を数分で完了でき、物理的輸送や保管コストを伴う金とは対照的である。国家間の緊急融資や資金移動が必要な局面でも、ビットコインであれば迅速かつ低コストで決済が可能であり、中央銀行に高い流動性と柔軟性をもたらし得る。またブロックチェーン上の取引記録は公開・監査可能で透明性が高く、従来の外貨準備資産にはない信頼性の源泉ともなっている。さらに、地政学的リスクへの耐性という点でもビットコインは有用だ。例えば国際的な制裁によってドルやユーロなど従来の準備資産が凍結されるリスクに対し、ビットコインは特定国家の管理下になく第三者による差し押さえが事実上不可能である。この意味で、自国管理のウォレットにビットコインを保有しておけば対制裁・対リスク耐性の強い外貨準備を構築できる。金もまた自国に現物を保管すれば同様の効果を発揮するが、ビットコインはデジタルゆえに国外への持ち出しや隠匿も容易であり、デジタル時代の安全資産と評価し得る。
第三に、ビットコインの高いリターン潜在力と分散投資効果も見逃せない。ビットコイン価格は発展途上の資産ゆえ変動が大きいものの、長期的な成長率は過去10年で他のあらゆる資産を凌駕してきた。早期から少額でも保有していた国は外貨準備の評価額が飛躍的に向上した可能性があり、将来もデジタル経済の拡大と需給バランスから価値上昇が見込めると考える向きもある。またビットコインは既存資産との価格相関が低いとされ、金や主要通貨が低迷する局面で逆に値上がりする場面も報告されている。例えば一部の分析では、世界的な金融不安やインフレ懸念が高まった局面でビットコイン価格が急騰し、伝統的資産の下落を補填する動きを見せたと指摘される。こうした特性から、外貨準備の一部にビットコインを組み入れることはポートフォリオ分散効果を高め、リスク調整後のリターンを向上させる可能性がある。実際、ハーバード大学の経済学者による研究でも、外貨準備におけるビットコインの適正配分は全体の数％程度と試算されており、少量でも保有する意義が示唆されている。
最後に、先行事例と潮流もビットコインの準備資産化を後押ししている。エルサルバドルは世界に先駆けてビットコインを法定通貨とし、国家準備の一部に組み入れた。規模は限定的ながらもその保有比率は外貨準備全体の1割近くに達し、政府は分散化と将来の価値上昇を狙って積極的な購入を続けている。他にも中央アフリカ共和国が法定通貨化に踏み切るなど、小国を中心にビットコインを国家財政に取り入れる動きが相次いでいる。主要国でも公式準備への採用こそ無いものの、金融当局者の中にはビットコインを「デジタルゴールド」と呼び潜在的価値を認める声も現れ始めた。世界的な世代交代とデジタル化の流れの中で、ビットコインは徐々に制度的な承認を得つつあり、将来的には金と並んで各国準備のポートフォリオに含まれる安全資産の一つとなり得るだろう。
アンチテーゼ：ビットコインは金の代替にはなりえない
上記のような楽観的見方にもかかわらず、現時点でビットコインが金に取って代わる外貨準備資産となるのは非現実的であるとの指摘も根強い。第一の理由は、その価格**変動性の大きさ（ボラティリティ）にある。ビットコインの価格は短期間で数十％単位の上下を繰り返すことが珍しくなく、1年単位の年率換算ボラティリティは金の数倍にも達する。これほどまでに不安定な資産は、外貨準備という「安全弁」には不向きと言わざるを得ない。準備資産は市場混乱時に価値を保ち国家を支える役割が期待されるが、ビットコインは肝心の危機時に暴落してしまうリスクが高い。実際、世界的な金融市場が動揺した際にビットコインもリスク資産として売られ、大幅に値下がりした例も見られる。安定性こそ準備資産の命であり、価値の急変動はその信頼性を損なう最大の要因である。数千年にわたり安定的な購買力を保持してきた金と比べ、ビットコインは信頼に足る十分なトラックレコード（実績）**を欠いていると言える。
第二に、中央銀行が求める要件を満たしていない点が挙げられる。中央銀行が外貨準備に組み入れる資産には、高い流動性（必要なときにすぐ現金化できること）、価値の安定性、発行主体や市場に対する信頼性、法的な扱いの明確さ、といった厳格な基準がある。ビットコインはこれらの基準で現状大きな疑問符が付く。たとえば法的明確性の観点では、各国で暗号資産の位置づけや会計処理が統一されておらず、国際的にも準備資産として公式に認める枠組みは整っていない。中央銀行の勘定体系にビットコインをどう計上するか、法定通貨ではないデジタル資産を保有する法的権限があるのか、といった基本的問題が解決されていない国も多い。また信頼性の面でも、値動きの激しいビットコインは「安全資産」として広範な信認を得ているとは言い難い。金や主要通貨は世界中の金融機関が受け入れるが、ビットコインは国によっては禁止・制限される場合もあり、国際金融システム内で未だ周縁的な存在である。仮に中央銀行が保有に踏み切ったとしても、その評価額やリスク管理について国際機関や市場から疑義を呈される可能性が高い。
第三に、中央銀行の信用と政策上の矛盾という問題がある。中央銀行は自国通貨の信認維持と金融システム安定が使命であり、その準備資産は「堅実で保守的」であることが求められる。もし中央銀行が仮想通貨のような高投機性資産に手を出せば、市場や国民から「博打に走った」と見なされ信用を失いかねない。特に自国通貨よりボラティリティが高いビットコインを準備資産とすることは、通貨の価値安定という中央銀行の根本理念に反すると批判されるだろう。またビットコインを公的に保有することは、現在の国際通貨体制への挑戦とも受け取られかねない。主要通貨当局者の中には「中央銀行がビットコインを準備に加えることは、現行の国際金融秩序を掘り崩す行為だ」と警鐘を鳴らす向きもある。それゆえ、各国中央銀行は互いの信頼と協調を損なわないためにも、あえてビットコインには手を出さないという集団自制が働いている可能性が高い。
第四に、ビットコイン特有の技術的・運用上のリスクも無視できない。デジタル資産である以上、サイバー攻撃やハッキング、秘密鍵の紛失などに常に晒される。民間取引所ではハッキング被害が後を絶たず、国家が保有する場合も完璧な防御を敷かなければならないが、その難易度は極めて高い。またビットコインネットワーク自体も、将来的な技術的課題（例えば量子コンピュータによる暗号解読リスクなど）がゼロではない。仮に何らかの技術的欠陥が露見し価値が崩壊する事態になれば、準備資産としては致命的である。加えて、ビットコインは電力消費量の多さや環境負荷の問題も指摘されており、ESGを重視する昨今の中央銀行にとって評判リスクとなり得る。これら運用上の不確実性に富むビットコインは、安定して保有し続けるだけでもハードルが高いと言わざるを得ない。
以上のように、ビットコインは革新的な資産ではあるものの、中央銀行の外貨準備資産として期待される流動性・安定性・信頼性・法的整合性のすべてにおいて現時点では十分に適合していない。何百年もの実績と世界的コンセンサスを備えた金の代替とするにはリスクと課題が大きすぎ、少なくとも短中期的には現実的でないというのが大半の専門家や中央銀行の見解である。
ジンテーゼ：補完的・分散的選択肢としてのビットコイン
テーゼとアンチテーゼの議論から明らかなように、ビットコインが直ちに金を置き換える準備資産となるのは難しい。しかし完全に無視すべきかといえばそうでもなく、補完的な分散投資先として限定的に活用する道が見えてくる。言い換えれば、ビットコインは金の代替ではなく「共存」を前提とした新たな選択肢とみなすアプローチである。このジンテーゼ（総合）の立場に立てば、中央銀行は依然として金を外貨準備の礎としつつ、そのポートフォリオの一部にビットコイン等のデジタル資産を組み入れることで両者の長所を取り込むことが可能となる。
具体的には、外貨準備の大部分を引き続き金や主要通貨建て資産で保有し、余裕部分にビットコインを少額組み入れる戦略が考えられる。例えば全準備の数％未満といった限定的な配分であれば、ビットコイン価格の乱高下が準備全体に与える影響は軽微に抑えられる。一方で、仮に将来ビットコインの価値が飛躍的に上昇した場合には、その恩恵を享受し国家財政の強化につながる可能性がある。このようなバランス型の運用によって、中央銀行は伝統的資産による安定性と、新興デジタル資産による成長性・多様性との両立を図ることができる。実際、幾つかの国の政府系ファンドや年金基金では実験的に暗号資産への分散投資を開始しており、「少額なら持っていても良い」という認識が広まりつつある。中央銀行においても、将来的に慎重な範囲でビットコインを保有する前例が積み重なれば、心理的ハードルは次第に下がっていくだろう。
また、ビットコインを別個の資産クラスとして位置付ける発想も重要だ。金と単純に一長一短を比較するのではなく、異なる特質を持つものとして併存させるのである。たとえば金は「究極の安全資産」としてコアに据え、ビットコインは「革新的ヘッジ資産」としてサテライト的に保有するイメージである。この場合、両者は競合ではなく補完関係に立ち、中央銀行は状況に応じて双方を活用できる柔軟性を得る。国際収支に余裕がある時期にはビットコインの保有を増やし、逆に不安定な時期には金など安定資産を増強するといった動的なリバランスも可能だろう。こうしたマルチアセット戦略は、一極集中よりもリスク分散に優れるため、国際金融の変動が激しく先行き不透明な時代において、外貨準備管理の新たな指針となり得る。
さらに長い目で見れば、デジタル通貨や資産の台頭は不可避であり、中央銀行がその潮流に適応することは賢明である。各国が開発を進める中央銀行デジタル通貨（CBDC）とは性質が異なるものの、ビットコインなど民間の暗号資産は今後も国際金融に影響を及ぼし続けるだろう。そうであるなら、今のうちから少額でも保有・研究しておくことは「保険」として理にかなっている。新技術を排斥するのではなく限定的に受け入れ、その動向に関与していくことで、将来的にビットコインや類似のデジタル資産が国際準備資産の一角を占めるようになった場合にも柔軟に対応できる。これは中央銀行にとってオプション価値の確保とも言え、金一本に依存するよりも戦略的な備えとなる。
結局のところ、ビットコインと金をめぐる議論は「どちらか一方」ではなく「いかに共存させるか」という視点に落ち着く。金はその安定性と信頼から今後も外貨準備の王座に君臨し続けるだろうが、ビットコインもまたデジタル社会における価値保存手段として無視できない存在となった。両者の特性を正しく理解し、長所と短所を補い合わせることで、国家の外貨準備はこれまで以上に強靭かつ柔軟なものとなるだろう。以上の弁証法的考察を通じて導かれる結論は、ビットコインは金の「代替」としてではなく「補完的な分散投資先」として位置付けるのが最も妥当である、という点に他ならない。中央銀行は伝統と革新の調和を図りつつ、デジタル時代にふさわしい外貨準備の在り方を模索していくことになるだろう。
コメント