はじめに

「金・資源バスケットによる決済通貨」構想とは、複数国の協調によって金や天然資源などの実物資産のバスケットに価値を裏付けられた、新たな国際決済用の通貨を創設しようというアイデアである。従来の米ドルを基軸とする国際通貨体制への挑戦として浮上したこの構想は、世界貿易や金融の仕組みを多極化し、より安定かつ公平な決済手段を模索する試みと言える。本稿では、この通貨構想の歴史的背景や現行体制との緊張関係、そしてそこから導かれる統合的な方向性について、弁証法的手法（テーゼ・アンチテーゼ・ジンテーゼ）に基づき考察する。また、通貨の本質や信認、価値の機能に関する哲学的含意を経済学的視座と統合し、地政学的影響や制度化の展望にも言及する。グローバル経済秩序の変容が加速する今日、本構想をめぐる論理と課題を明らかにし、その説得力を検討する。

歴史的・経済的背景（テーゼ）

国際通貨制度は歴史的に実物資産への紐付けと各国通貨の協調という二つの軸で模索されてきた。その典型が1944年のブレトンウッズ体制であり、米ドルを金に固定する形で世界経済の安定が図られた。しかし1971年に米国が金兌換を停止すると、ドルは実質的に不換紙幣（法定不換通貨）となり、以後は各国が暗黙のうちにドルの信用に依存する体制が続いてきた。この米ドル基軸の下での信用貨幣体制は一定の流動性と成長促進に寄与したものの、1970年代のスタグフレーションやその後の金融危機を通じて、その不安定さと偏りも露呈していった。

特に冷戦後のグローバル化が進む中で、新興国・途上国（いわゆるグローバル・サウス）からは、単一国家の通貨に依存する現行制度への不満と疑問が高まっていった。アジア通貨危機（1997年）や世界金融危機（2008年）は、米国発の通貨・金融ショックが世界に波及する構造的弱点を示し、各国に外貨準備や通貨制度を見直す契機を与えた。2009年には中国人民銀行の周小川総裁が**「トリフィンのジレンマ」**に言及し、特定国家の通貨を基軸としない超国家的な準備通貨の必要性を提唱している。この提案はジョン・メイナード・ケインズが第二次大戦後に構想した国際清算通貨「バンコール」にヒントを得たものであり、世界経済の不均衡是正と安定化を図る革新的アイデアとして注目された。

こうした歴史的文脈の中で浮上したのが、「金・資源バスケットによる決済通貨」というテーゼ（命題）である。これはIMFの特別引出権（SDR）のような通貨バスケット構想にも通じるが、SDRが主要国通貨のバスケットで価値を測定するのに対し、本構想では金や石油・希少金属といったコモディティ（実物資源）の価値を組み合わせる点に特徴がある。特にBRICS諸国（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）をはじめ資源国・新興国において、自国通貨や保有資源を活用した国際決済手段への関心が高まった。ロシアや中国は近年金準備を大幅に積み増ししており、ロシア主導のユーラシア経済連合（EAEU）では域内貿易決済用の新通貨の検討が進められた。この新通貨案は当初、加盟国通貨と貿易関連コモディティのバスケットに基づく計算単位とされ、制裁下でも域内取引を円滑にする狙いがあったと報じられる。その後、ロシア側の提案は金を軸とする形に修正され、BRICSや上海協力機構（SCO）といった枠組みにも拡張可能な国際決済通貨の構想へと発展した。こうした動きの根底には、**「実物的な裏付け資産を持つ中立的な決済手段を確立したい」**という歴史的・経済的要請が存在する。すなわち、テーゼとしてのこの通貨構想は、現行体制の欠陥を是正し得る新たな原理として提示されている。

米ドル基軸体制の力学と矛盾（アンチテーゼ）

上述のテーゼに対立するのが、第二次大戦後一貫して世界経済を主導してきた米ドル基軸体制である。現在なお、米ドルは世界貿易決済の約85%以上、各国の外貨準備の約60%を占め【注①】、国際通貨・金融の中心的地位を維持している。米ドル基軸体制の力学は、一国の通貨が全球的な信用を獲得することで成り立っており、米国経済の規模・軍事力・市場の深さがその信用を支えてきた。この体制下では、国際取引において共通の価値尺度・交換手段としてドルが機能し、各国はドル建て資産（特に米国債）に投資することで自国通貨の安定や国際決済の円滑化を図っている。一方で、この構造自体に内在する**矛盾（アンチテーゼ）**が次第に顕在化してきた。

第一の矛盾は、トリフィンのジレンマに象徴される構造問題である。基軸通貨発行国である米国は、世界に流動性を供給するために経常赤字を拡大し続ける傾向を持つ。しかし赤字による過剰なドル供給は、長期的にはドルの価値低下や信認低下を招く。このジレンマにより、米ドル体制は流動性の供給と価値の安定という二律背反を抱え込んでいる。実際、1970年代のドル価値下落や、2000年代以降の双子の赤字（財政・経常赤字）の拡大は、基軸通貨としてのドルへの信頼に揺らぎを与えた。

第二の矛盾として、ドルの「兵器化」とも呼ばれる地政学的リスクが挙げられる。本来、通貨は価値交換の中立的媒体であるべきだが、米国は自国の制裁政策にドル決済網（SWIFTネットワークや在外ドル資産の凍結など）を組み込み、政治的圧力手段として用いてきた。近年の例では、イランやロシアに対する金融制裁がドルへのアクセス遮断という形で実行され、対象国は貿易決済や準備資産で深刻な支障を来した。このように基軸通貨の利用を恣意的に制限できる状況は、他国から見れば通貨体制の中立性に反するものであり、「自国の経済主権が脅かされる」との警戒感を招いている。ドル体制は短期的には米国の強力な覇権ツールだが、長期的には各国に脱ドル化のインセンティブを与え、代替体系を求める動きを加速させるという自己矛盾を孕んでいる。

第三に、価値安定性と金融市場の不均衡の問題がある。基軸通貨であるドルは各国の価値尺度となるため、本来は安定した購買力を維持することが望ましい。しかし現実には、ドルもまた米国内の景気変動や政策対応で価値が揺れ動く。例えば、リーマンショック後の大規模なドル量的緩和(QE)や、2020年前後のパンデミック対策によるドル供給増大は、世界的なインフレ圧力や資産価格の変動をもたらした。ドル金利の変動も各国通貨に波及し、しばしば新興国からの資本流出や通貨危機を誘発する。つまり、単一国家の経済事情が世界の通貨価値を左右する構図自体に無理が生じている。さらに、基軸通貨国である米国は巨額の貿易赤字を長年維持できてしまう（いわゆる「過剰消費」の継続）一方、他国はドル獲得のために貿易黒字を追求せざるを得ず、世界全体で不均衡が固定化する問題も指摘される。こうした不均衡は各種の金融バブルや債務累積を招き、周期的な危機の温床となってきた。

以上のように、米ドル基軸体制の力学は一方で巨大なネットワーク効果と信用によって維持されているが、他方で内在的な矛盾を深めつつある。そのアンチテーゼ（反措定）として、「金・資源バスケット通貨」構想や他通貨への分散化が浮上してきたのは必然とも言える。現行体制の矛盾が極限に達すれば、新たなパラダイムへの転換が模索されるのは歴史の常である。

新たな統合的方向性（ジンテーゼ）

テーゼ（新通貨構想）とアンチテーゼ（ドル体制の矛盾）の対立が深まる中、これらを止揚して生まれるジンテーゼ（総合）として、いくつかのシナリオや理論的発展が考えられる。その一つが、まさに金・資源バスケットによる決済通貨という新たな国際通貨制度である。この統合的方向性は、従来の「商品本位制」と「信用本位制」の長所を折衷し、欠点を補完し合う試みと位置付けられる。

第一に、この新通貨構想は価値の裏付けと信用の分散による安定化を目指している。金や石油など実物資産への連動は、通貨価値に物的なアンカー（錨）を与えることでインフレや信用不安を和らげる狙いがある。単一通貨本位ではなく複数資産のバスケットとすることで、特定資産価格の変動リスクを分散し、より堅牢な価値保存機能を実現しようとしている。また、複数国が共同で関与する通貨にすることで、一国の恣意的な発行増減や政策による価値毀損を防ぎ、信用リスクを相互に牽制する効果が期待される。これはドル体制における米国一国への過度な依存を是正し、通貨の供給・価値決定メカニズムを多国間管理に委ねる方向性である。

第二に、このジンテーゼは多極的な国際金融システムへの移行を象徴している。BRICSを中心とした新興国間で、例えばデジタル決済プラットフォーム（BRICS Payなど）や二国間の通貨スワップ協定が進展していることは、その前兆と言えよう。金・資源バスケット通貨が直ちに現実の単一通貨として導入されなくとも、各国通貨を相互に結び付ける調整メカニズム（例えば調整可能な固定相場制や清算同盟）が構築されれば、それ自体がドル依存からの脱却に繋がる。ゆるやかな並行通貨制のような形で、新通貨単位が既存通貨と併存しつつ決済に利用される可能性もある。これは、ユーロ導入前のEC諸国が経験したような段階的統合プロセスに類似し、参加国は自国通貨を残しつつ域内では共通単位を用いるといった形態が考えられる。

第三に、理論的発展として**「新しいブレトンウッズ体制」や「デジタル時代の金本位制」とも呼ぶべき構想が浮上している点に注目すべきだ。国際金融論の一部では、ウクライナ危機以降の世界を「ブレトンウッズIII」と位置付け、東側諸国によるコモディティ裏付けの通貨ブロック対西側の信用貨幣ブロックという図式が提唱されている。この見立てでは、過去の金本位制（ブレトンウッズI）と変動相場・信用貨幣体制（ブレトンウッズII＝現行体制）の対立を経て、資源を基礎とした新通貨圏の台頭という止揚に至る可能性が示唆されている。新構想はブロックチェーン技術や中央銀行デジタル通貨（CBDC）を活用することで、従来より透明性・即時性の高い国際決済インフラを実現しうる。複数通貨・複数資産の価値をリアルタイムで反映するデジタル帳簿上の仮想単位**として設計されれば、伝統的な通貨の枠組みを超えた革新的モデルとなり得る。

もっとも、こうしたジンテーゼが直ちに完全な形で実現するかについては慎重な見方も必要である。多国間通貨の創設には極めて高度な政治的合意と制度設計が求められ、ユーロの例に照らしても数十年規模の漸進的プロセスが予想される。本構想は現行システムの対立から生まれた理論的方向性ではあるが、実際には既存のドル体制と併存・競合しながら部分的に実現される段階を踏むだろう。すなわち、ジンテーゼとしての新通貨は単一の到達点というより、多極通貨秩序への移行という発展的過程と捉えるべきかもしれない。それでも、この方向性が掲げられた意義は大きい。世界が通貨体制の矛盾に真正面から向き合い、理論と実践の両面で新機軸を追求し始めたこと自体、歴史的転換の兆候と評価できる。

通貨の本質と哲学的含意

本構想を論じる上で避けて通れないのが、**「通貨の本質とは何か」**という根源的問いである。通貨の価値はどこから生じ、その信用は何によって担保されるのか――金・資源バスケットという発想は、この古典的テーマに新たな光を当てている。

歴史的に見ると、通貨は実物的価値と社会的信認という二面性を帯びてきた。古代において金貨や銀貨はそれ自体が商品価値（希少性や工業用途による価値）を持つため、内在的価値が通貨価値を支えた。しかし同時に、人々がそれを交換手段として受け入れるという社会的合意がなければ、金属の塊は通貨として機能しない。近代以降の信用貨幣（不換紙幣）は極端にこの「社会的信認」に依拠した存在であり、通貨発行体である政府・中央銀行への信頼、ひいては国家の経済力や法制度への信頼が通貨価値の源泉となっている。言い換えれば、現代の法定通貨は**「みんなが価値があると信じているから価値がある」**という自己言及的な基盤に立っている。その哲学的実態は、一種の共同幻想ないし社会契約であり、通貨は社会の記憶（過去の労働や取引の記録）を表象する媒体だとする見解もある。

「金・資源バスケット」通貨は、この価値の裏付け問題に対する一つの答えとして位置付けられる。すなわち、通貨の価値を人為的な信用だけに頼るのではなく、人類共通の実物価値によって裏付けようとする試みである。ここには、「通貨は本来、内在的価値があるべきだ」という古典的な*貨幣観（商品貨幣説）*への回帰が見られる。一方で、複数資源のバスケットとする点には近代的な工夫がある。単一の貴金属本位ではなく、多様な資源価値を組み合わせることで、より普遍的かつ安定的な価値尺度を構成しようという思想である。これは哲学的に言えば、価値の多元性を通貨に取り込む試みとも言えよう。価値とは一元的なものではなく、様々な財・資源に内在する利用価値や希少価値の集合体であるという考え方が背景にある。

もっとも、通貨の本質を究極的に突き詰めれば、どのような裏付けがあろうとも最終的には人々の信認が不可欠である点は変わらない。たとえ金に交換可能な通貨であっても、人々がその交換システムの持続可能性や公平性を疑えば、通貨としての機能は失われる。実物資産による裏付けは信認を高める手段ではあるが、それ自体が目的となるわけではない。哲学的視点から見れば、貨幣とは常に観念（信用）と実在（価値物）の弁証法的関係に立つものと言える。金・資源バスケット通貨構想は、この関係を改めて調整し直す試み――すなわち観念（信用）を支える実在（土台）を強化し、同時に実在の価値を観念的合意（多国間の協調）によって安定させる挑戦である。

この構想が示唆する哲学的含意は、通貨の機能にも及ぶ。貨币の三大機能として知られる価値の保存、価値の移転（交換媒介）、価値尺度の観点から考えると、実物バスケット通貨はとりわけ「価値の保存」と「尺度」としての安定性を強調するものである。金や資源は長期的に見れば希少性ゆえ価値保存に優れる可能性が高い。また、多国間で合意されたバスケット単位は、特定国家のインフレ率に左右されにくい尺度を提供し得る。他方、「交換の媒介」としての実用性には課題も残る。価値裏付け資産が変動する際の交換レートや、日常的な利便性（電子決済への対応など）をどこまで担保できるかが問われるだろう。最終的には、人々がその通貨単位を信頼し受容するか否かに帰着する点で、通貨の本質は常に社会的な信認に立脚している。金・資源バスケット通貨構想は、通貨の本質をめぐる古典的論争に対し、「信用と実物価値の両輪による新たな均衡点」を提示したという意味で、思想史的にも興味深い展開である。

地政学的影響とグローバル・サウスの動向

金・資源バスケット通貨構想は、単なる金融技術論に留まらず、地政学的文脈の中で捉える必要がある。すなわち、どの国・勢力がこの構想を推進し、どのような国際秩序の変化をもたらしうるのかという視点である。

推進の中心にいるのは、米欧日など従来の先進国ではなく、グローバル・サウスの新興国群である点がまず重要である。BRICS諸国はその代表例であり、彼らは自らの経済規模（購買力平価ベースで世界GDPの約半分）と豊富な資源、人口を背景に、国際経済における発言力を強めている。彼らに共通する意図は、**「米ドル中心の秩序からより自立した経済圏を築きたい」という願望である。ブラジルのルラ大統領がBRICS間の共通決済通貨に言及したり、ロシアや中国が相互に自国通貨建てでエネルギー取引を行ったりしているのは、その表れだ。事実、ロシアに対する西側制裁以降、BRICS内では自国通貨建て貿易が急増し、2025年半ばには域内貿易の約9割がドル以外（主に各国通貨）で決済されるに至っている【注②】。この流れは、グローバル・サウス全体にも波及しつつある。湾岸産油国のサウジアラビアがBRICSへの加盟意向を示し、中国との間で人民元建ての原油取引を模索するなど、「ポスト・ペトロダラー」**の兆しも見え始めた。かつてドルだけで行われていた資源取引が、人民元やルーブル、ルピーなど複数通貨建てに多様化すれば、米国の影響力低下と新興国間の結束強化に直結する。

この構想はまた、国際政治の力学を再編し得る。もし金・資源バスケット通貨が実現すれば、それは単なる経済ツールに留まらず、参加国にとっては戦略的連帯の象徴となるだろう。共通の通貨基盤を持つ国々は、金融面で相互依存と共同行動の度合いを深め、政治交渉力を高める。例えば、IMFや世界銀行など既存の国際金融機関に対しても、これら新興国は一段と強い発言権を主張するかもしれない。一方、米国を中心とする従来の先進国陣営は、自らの覇権への挑戦としてこの動きを警戒するだろう。実際、米国では仮想的なBRICS通貨の脅威について政治家が言及する場面も見られ、国内向けに警鐘を鳴らす動きがある。これは現時点では問題を過大評価している節もあるが、長期的にはドル支配が揺らぎ得るとの意識が広まりつつある証左とも言える。

もっとも、グローバル・サウス内部にも一枚岩でない現実がある点には留意が必要だ。BRICS諸国間でも、中国とインドの戦略的ライバル関係や、経済構造・政治体制の違いから、通貨協調への温度差が存在する。中国は人民元国際化を独自に進めたい思惑があり、インドは自国経済への波及を警戒している。また、南アフリカやブラジルは通貨安定や資本流出などそれぞれ固有の課題を抱える。これらの国々がどこまで主権を共有して通貨制度を構築できるかは不透明だ。つまり、地政学的に見てこの構想は米欧 vs. 新興国の対立軸の上にあるものの、同時に新興国陣営内の主導権争いや協調調整も複雑に絡む多元的なゲームといえる。

総じて、金・資源バスケット通貨構想はグローバル・サウスの台頭と歩調を合わせた世界秩序の多極化現象の一要素である。その成否次第で、21世紀の国際関係の姿は大きく変わり得る。仮に成功すれば、新興国主体の経済圏がより自立的な金融ネットワークを持ち、従来の米ドル圏と併存する複合的な秩序が現れるだろう。仮に頓挫したとしても、その過程で各国が進める脱ドル化や地域協力は不可逆的に進んでおり、世界は既に一極支配から多元的パワーバランスへ移行しつつあると言えよう。

制度化の可能性と限界、および今後の展望

金・資源バスケット通貨構想を現実の制度として実現するには、高いハードルが存在する。同時に、その進展過程自体が今後の国際通貨体制に与える影響について展望することも重要である。

まず制度化の可能性について言えば、必要となるのは多国間の強固な合意と枠組み構築である。具体的には、新通貨を発行・管理する国際機関（例：BRICS版IMFや清算同盟）の設立、各国からの資産拠出（金準備やその他コモディティのプール）、通貨バスケットの構成比率決定、為替レート調整メカニズムの設計、清算・決済システムの整備、といった極めて複雑な協議が必要となる。EUがユーロ導入までに長期間を要したように、政治・経済統合の進捗なしに通貨統合は成し遂げられない。BRICSは加盟5か国だけでも経済規模や金融発展度に差が大きく、さらに今後拡大を予定している加盟国候補（サウジアラビア、イラン、アルゼンチン、エジプト他）の多様性を考えると、全参加国を満足させる設計をまとめ上げるのは至難の業である。

次に限界・課題として考えられるのは、通貨統合の経済的コストと各国の主権制約である。通貨を共有すれば、各国は独自の金融政策や為替調整手段を放棄・制限せざるを得ない。インフレ率や景気循環の異なる国々が単一通貨（あるいは固定レート）にコミットすれば、域内不均衡への対処が難しくなり、一部では失業や財政負担の増大につながる恐れもある（ユーロ圏が経験したように）。加えて、金・資源バスケットという設計特有の問題もある。例えば、構成資源価格の変動により通貨価値が日々変動する可能性があり、安定的な価値尺度となり得るか疑問視する声もある。金価格や石油価格が急騰・急落した際、その影響をどのように平滑化するのか、為替の調整ルールをどう設けるのかといった技術的課題は未解決だ。また「裏付け資産がある」という安心感が逆に投機を誘発するリスクもある。各参加国が「自国に有利なタイミングで資産比率を変えたい」「自国通貨を安く固定して輸出競争力を高めたい」等の思惑を持てば、内紛が生じ制度が空文化する懸念もある。さらに、制度化への外部からの圧力も無視できない。ドル体制を維持したい勢力にとって、新通貨への移行を妨害・牽制する動機があり、国際政治上の対立材料となり得る。

これらの限界を踏まえると、現実的な展望としては大きな飛躍よりも段階的・漸進的な進展が考えられる。短期的には、BRICSを含む新興国は引き続き自国通貨建て取引の拡充や二国間の通貨スワップ協定ネットワーク構築に注力するだろう。これは完全な新通貨を作らなくとも、実務上ドルを迂回する手段として一定の効果を発揮する。また、各国の準備資産に占める金の割合増加や、石油・穀物などコモディティの現物備蓄は、「疑似的な商品本位制」の様相を帯びてくる。中期的には、複数国間での共通会計単位（Unit of Account）の試行があり得る。例えば域内清算用にバスケット単位を用意し、相殺決済にのみ使う形であれば、市場の直接投機を受けにくい形で導入できる。これを補完するための**決済インフラ（デジタルプラットフォーム）**も段階的に整備されるだろう。実際、国際決済銀行（BIS）の協力のもと、中国や中東諸国を交えたデジタル通貨ブリッジ実験（mBridge）なども進行しており、長期的には各国CBDCを相互接続して自国通貨ベースでリアルタイム決済を行う構想も描かれている。

長期的な展望として、新通貨が公式に発足する可能性はゼロではないが、慎重に見る必要がある。むしろ鍵となるのは、こうした取組が重なることで生まれる世界経済の重心移動そのものである。たとえ単一のBRICS通貨が登場しなくとも、人民元やルーブル、ルピーなど複数の地域通貨が台頭し、ドル一極支配が薄まる「多極通貨体制」へと移行する可能性は高い。その際、金や資源は各国通貨の信用補完資産として一段と重要性を増し、結果的に**「事実上の金・資源本位制」**に近い世界が現出するかもしれない。言い換えれば、新通貨構想が象徴する価値観（実物資産を重視し、単一覇権に頼らない秩序）は、直接制度化されずとも徐々に現行制度へ浸透し、世界の通貨運用原理を変えていく可能性がある。

要するに、今後の展望としては緩やかな進化的変化が想定される。制度化の困難さゆえに革命的転換は起こらずとも、各国の行動変容によって実質的なパワーバランス変化が進行するだろう。そして、その帰結として将来、改めて国際通貨制度の包括的改革（SDR拡充や新通貨創設）が議題に上る時には、今回の金・資源バスケット構想が重要な理論的土台と経験知見を提供することになるだろう。

結論

「金・資源バスケットによる決済通貨」構想は、現代の国際通貨体制に対する大胆な挑戦であり、歴史的発展の文脈で見ると必然的に登場した概念とも言える。本稿ではこの構想を弁証法的に分析し、テーゼとしての誕生背景、アンチテーゼとしてのドル体制の矛盾、そしてジンテーゼとしての新たな方向性を考察した。その結果明らかになったのは、現行のドル覇権体制が内包する問題が臨界点に近づく中で、各国は自衛と合理性の観点から代替案を模索し始めているという現実である。金・資源バスケット通貨というアイデアは、一見突飛にも映るが、その底流には貨幣の本質に立ち返る哲学的要請と、多極化する世界における公正さを求める経済学的要請とが流れている。いわば思想と現実の双方が交差する接点に生まれたのが本構想である。

もっとも、理論上は魅力的なこのジンテーゼも、具体的実現には多くの障害が横たわる。通貨の統合は究極の政治決断を要し、参加諸国の利害調整や制度設計の難度は計り知れない。従って、近い将来に全面的な新通貨が登場するシナリオは現実的ではないだろう。しかし、たとえ構想が完全な形では実現しなくとも、その影響は既に現れ始めている。各国の外貨準備構成や貿易決済通貨の多様化、地域的な金融協力の深化など、ドルへの一極集中を緩和する動きは加速している。これは通貨覇権のあり方に対するパラダイムシフトの兆候であり、最終的な帰着点が何であれ、世界経済をより多元的で弾力的な体系へと変容させる力を持つ。

哲学者ヘーゲルの言うように、歴史は理念が自己矛盾を乗り越えて発展する過程であるとすれば、通貨の世界もまた例外ではない。金本位制から管理通貨制への移行という大きな変遷を経た後、いま私たちは第三の選択肢を模索する転換点に立っているのかもしれない。その行方は未確定だが、重要なのは現状の問題点を直視し、新たな創造的解決策を追求する意志である。本構想に秘められた可能性と限界を理解しつつ、その哲学的洞察を実践知に統合する努力こそが、持続可能で公正な国際通貨体制への道を切り拓く鍵となるだろう。

要約

• 歴史的背景（テーゼ）：米ドル金本位から不換ドル体制への移行後、ドル依存の不安定さや不公平感が高まり、新興国主導で金や資源に裏付けられた決済通貨の構想が登場した。これはケインズの「バンコール」構想など過去の超国家通貨案にも通じるアイデアである。
• ドル体制の矛盾（アンチテーゼ）：現行の米ドル基軸体制は、トリフィンのジレンマによる過剰供給と信認低下、制裁による通貨網の政治化、米国内政策が世界に波及する不安定性など内在的矛盾を抱える。この矛盾が各国に脱ドル化と代替通貨模索の動機を与えている。
• 統合的方向性（ジンテーゼ）：金・資源バスケット通貨は、実物資産の価値安定性と多国間の信用支えによってドル体制の欠陥を是正しようとする総合的解決策である。複数資産・複数国による裏付けで通貨価値の客観性と中立性を高め、デジタル技術も活用しつつ新たな国際決済の枠組みを構想している。
• 哲学的含意：本構想は「通貨の本質＝信用か実物価値か」という問題に再挑戦している。通貨の価値は最終的に社会的信認によるが、金や資源による裏付けはその信認を補強する試みといえる。貨幣の価値尺度・価値保存機能を再定義し、信用と実物の弁証法的均衡を追求する点に思想的意義がある。
• 地政学的影響：BRICSをはじめグローバル・サウスの国々がこの構想を押し上げており、実現すればドル覇権に対する大きなカウンターとなる。既に各国通貨での貿易決済増加や資源取引の非ドル化が進み、世界経済の勢力図に変化を及ぼしつつある。一方、参加国間の利害対立や先進国の牽制など政治的ハードルも存在する。
• 制度化と展望：新通貨の正式な制度化には多くの困難があり、短期的に実現する可能性は低い。しかし、段階的な協調（ローカル通貨決済の拡大、デジタル決済網の構築など）を通じてドル依存は緩和され、長期的には多極的通貨秩序へ移行する展望がある。金・資源バスケット構想自体が将来の国際通貨改革の貴重な礎となる可能性が高い。