強気相場入り（20%以上上昇）

強気相場入りとは、株価が直近の底値から20%以上上昇し、新たな強気（ブル）相場に移行した局面を指します。1950年以降のS&P 500の歴史を見ると、このような強気相場への転換は10数回発生しています。頻度に換算すると平均で5～6年に1度程度であり、年間発生確率にするとおよそ15%前後になります。強気相場入りは比較的まれであり、多くの場合は弱気相場（ベアマーケット）で大きく下落した後に訪れています。

弱気相場入り（20%以上下落）

弱気相場入りとは、直近の高値から20%以上下落し、株価が弱気（ベア）相場に入った局面です。S&P 500では1950年以降、このような20%以上の下落局面が十数回見られました。平均すると5年程度に1度は弱気相場入りが起きている計算になり、年間で見ると確率は**約15%**程度と推計されます。弱気相場は歴史的に定期的に発生する「正常な」現象ですが、発生タイミングは不規則で経済不況に伴う場合もあれば、そうでない場合もあります。

調整局面（10%以上下落）

調整局面とは、株価が10%以上下落したものの20%未満に留まった中程度の下げ局面を指します。S&P 500の過去数十年のデータによれば、こうした10%以上の下落（調整）は非常に頻繁に発生しており、平均すると2年に1回程度起こっています。実際、1950年以降ではほぼ半数程度の年で少なくとも一度は10%以上の下落が観測されています。したがって、年間ベースの発生確率は**約50%**と考えられます。つまり、調整局面はごく一般的な現象であり、毎年のように起こり得るものと言えます。

暴落（急落）

ここで言う暴落（急落）とは、極めて急激な下落のことで、例えば短期間（1週間程度）で20%以上下落したり、1日で10%以上下落するようなケースを指します。このような急激な暴落は極めて稀で、1950年以降の米国株式市場でも数えるほど（ごく数回）しか起きていません。代表的な例としては、1987年10月の「ブラックマンデー」（1日で20%以上の急落）や、2020年3月の新型コロナウイルス感染拡大による急落（1日で約12%の下落など）が挙げられます。これらの事例は数十年に一度あるかないかという頻度であり、年間発生確率に換算すればせいぜい数％程度（極めて0に近い低い確率）と見積もることができます。

まとめ

• **強気相場入り（20%以上上昇）**の年間発生確率: 約15%前後（平均5～6年に1回）
• **弱気相場入り（20%以上下落）**の年間発生確率: 約15%前後（平均5年程度に1回）
• **調整局面（10%以上下落）**の年間発生確率: 約50%（平均2年に1回）
• **暴落（急落）**の年間発生確率: 数％程度（数十年に一度あるかないか）