1968～1970年の暴落（約36%の下落）

• 期間: 1968年11月29日 ～ 1970年5月26日
• 総下落率: ピークからボトムまで約36%の下落
• 主な要因: インフレ率と金利の上昇、ベトナム戦争の長期化（1970年のカンボジア侵攻を含む）による景気減速
• 回復期間: ピーク水準を回復するまで約4年かかり、1972年頃に元の水準まで戻った

1973～1974年の暴落（約48%の下落）

• 期間: 1973年1月11日 ～ 1974年10月3日
• 総下落率: ピークからボトムまで約48%の下落
• 主な要因: 第一次オイルショック（1973年）の発生に伴う原油価格の急騰と高インフレ、景気後退（スタグフレーション）の進行
• 回復期間: ピーク水準を回復するまで約7年半を要し、1980年末頃にようやく元の水準まで回復した

1987年の暴落（約33%の下落）※ブラックマンデー

• 期間: 1987年8月25日 ～ 1987年12月4日
• 総下落率: ピークからボトムまで約33%の下落
• 主な要因: 1987年10月19日の「ブラックマンデー」と呼ばれる株価大暴落が引き金。過度なプログラム売買や市場流動性の低下により投資家心理が悪化し、パニック的な売りが広がった
• 回復期間: ピーク水準を回復するまで約2年弱と比較的短く、1989年夏頃には以前の水準を取り戻した

2000～2002年の暴落（約49%の下落）※ドットコムバブル崩壊

• 期間: 2000年3月24日 ～ 2002年10月9日
• 総下落率: ピークからボトムまで約49%の下落
• 主な要因: IT企業への過剰な期待によるドットコムバブルの崩壊が主因。ハイテク株の暴落に加え、エンロンやワールドコムなどの企業会計不祥事、さらに2001年9月の同時多発テロも市場の下落に拍車をかけた
• 回復期間: ピーク水準を回復するまで約7年かかり、2007年に入ってようやく2000年のピーク水準を上回った

2007～2009年の暴落（約57%の下落）※金融危機・リーマンショック

• 期間: 2007年10月9日 ～ 2009年3月9日
• 総下落率: ピークからボトムまで約57%の下落
• 主な要因: サブプライム住宅ローン危機に端を発した2008年の世界的な金融危機（いわゆるリーマンショック）。米国住宅バブルの崩壊と大手金融機関の倒産・救済が金融システム不安を招き、世界的な信用収縮と景気後退を引き起こした
• 回復期間: ピーク水準を回復するまで約5年半かかり、2013年3月頃にようやく2007年のピークを再び上回った

2020年の暴落（約34%の下落）※コロナ・ショック

• 期間: 2020年2月19日 ～ 2020年3月23日
• 総下落率: ピークからボトムまで約34%の下落
• 主な要因: 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行による景気の急停止。各国でのロックダウン（都市封鎖）や経済活動の停止措置により、市場参加者の先行き不安が一気に高まった
• 回復期間: ピーク水準を回復するまで約5か月と非常に短く、2020年8月には急速な反発によって元の水準を取り戻した

要約

1957年のS&P 500指数誕生以降、30%以上の下落を記録した大暴落は以上の6回です。それぞれ戦争・オイルショック・バブル崩壊・金融危機・パンデミックといった異なる要因で引き起こされましたが、いずれの場合も市場は最終的に回復しています。回復に要した期間は暴落の規模や原因によって様々で、数か月で急速に回復した例（2020年）から数年～約10年を要した例（1970年代）まであります。しかし長期的に見れば、S&P 500指数はこれらの暴落を乗り越えて成長を続けてきたことが歴史から伺えます。