VOO vs VT の配当重視比較

配当利回りの実績と推移

現在の配当利回り: 米国ETFの VOO は約1.1～1.2%程度、VT は約1.6～1.7%と、VTのほうが高い傾向portfolioslab.com。直近12ヵ月でもVTが約1.66%、VOOが約1.15%（Trailing 12か月）と差が見られるportfolioslab.com。
推移（1～3年）: 両ETFとも2020～2022年頃に配当利回りが上昇し、2023～2024年に向けてやや低下。例えば2021年はVOOで約1.25%、VTで約1.82%、2022年はVOO約1.69%、VT約2.20%、2023年はVOO約1.46%、VT約2.08%portfolioslab.com。全期間を通じてVTがVOOを上回る水準で推移している。

二重課税: 米国本土上場のETF（VOO・VT）の分配金は、日米租税条約により 米国で10%（源泉徴収、通常は15%から軽減）課税された後、残額に対して日本で20.315%（所得税＋復興特別所得税15.315%＋住民税5%）の税率で課税されるfaq.monex.co.jp。つまり米国・日本両国で課税される。
外国税額控除: 米国で差し引かれた10%分は確定申告で外国税額控除によって所得税・住民税から控除可能（日本の税金を減額）faq.monex.co.jp。ただし控除対象となるのは確定申告による申告分のみで、NISA口座内の分配金は外国税額控除の対象外（控除できない）faq.monex.co.jp。
まとめ: VOO・VTとも税制上の扱いは同様で、どちらも米国10%＋日本20.315%の源泉徴収を受け、外国税額控除で調整する必要があるfaq.monex.co.jp faq.monex.co.jp。

VOO（Vanguard S&P 500 ETF）: 米国株式S&P500指数に連動し、事実上**米国株式のみ（約97%）**で構成されるetfdb.com。上位銘柄はApple, Microsoft, Amazonなど米国の大型・ハイテク株が中心。
VT（Vanguard Total World Stock ETF）: 全世界株式（先進国＋新興国）に分散投資するETFで、米国株が約60.6%、次いで日本5.4%、英国3.5%、中国2.95%など全世界計40%以上が米国外に分散etfdb.com。米国株に大きく依存しつつ、VTは欧州・アジア・新興国も含む。
比較: VOOは米国集中型（S&P500構成銘柄）がメリット・デメリット、VTは地域分散型（世界株式広範）で、米国以外のリスク分散が可能。セクター構成もやや異なり、VTの方が金融セクターの比率が高い一方で、VOOは情報技術セクターの比率が大きいなどの違いがある（構成比率はETFプロバイダー資料参照）。

過去リターン: 直近数年で見ると、VOOのトータルリターンがやや高い傾向にある。実例として2021～2024年の年次リターンでは、2021年がVOO約+20.3%、VT+10.5%、2023年はVOO+22.2%、VT+18.1%、2024年はVOO+21.5%、VT+13.2%（いずれも概算）totalrealreturns.com。2022年は両ETFとも約−23%でほぼ同等totalrealreturns.com。長期（2010年以降累積）ではVOOの増加率がやや上回る（VOO約+387% vs VT約+178%の累積リターン※インフレ調整済みtotalrealreturns.com）。
ボラティリティ: 年間変動率は両ETFとも似通っている。直近データでVTの年間ボラティリティは約2.62%、VOOは約2.50%portfolioslab.comと、ほぼ同水準である。高い相関（0.95）で価格変動が類似し、最大下落幅（ドローダウン）もほぼ同等。例えば2020年3月のコロナ暴落時の最大下落率はVT−34.36%、VOO−33.95%とほとんど同じtotalrealreturns.com。
リスクまとめ: 米国市場に集中したVOOと世界分散VTでは、ボラティリティや最大下落の大きさはほぼ同様である一方、株式市場の騰落次第でリターンに差が出ている。過去の実績から見ると、リターン面では米国株が好調だった局面ではVOO、全体リスク分散が有効だった局面ではVTが有利となる傾向があった。

VOO: 年率0.03%etfdb.com。
VT: 年率0.06%etfdb.com。
比較: いずれも極めて低廉だが、VTの方が約2倍（0.06% vs 0.03%）とやや高い。長期で見ると差は小さいものの、純粋に費用だけで選ぶならVOOに優位性がある。

配当利回り: VTの方がVOOより常に高い配当利回り実績があり、長期的に配当収入を重視するならVTが有利。
税金: VOO・VTとも日米両国での源泉税（米国10%＋日本20.315%）が課され、外国税額控除で調整できる点は共通する。NISA等非課税口座では米国源泉税分を取り戻せないので注意。
投資地域: VOOは米国株のみ（米国経済重視）、VTは全世界分散（米国以外も含む）。配当面では日本人投資家に馴染みのある先進国・新興国株にも分散しているVTの方が分配金の安定源泉が多い可能性がある。
リスク/リターン: 過去の成績ではVOOがやや優位に動いたが、変動率や下落幅はほぼ同等。したがってリスク許容度が同じなら、インカム重視で選ぶなら配当利回りが高いVTが適していると言える。
経費: VOOは経費率0.03%、VTは0.06%でVOOの方がわずかに低コスト。費用面だけで考えるならVOOに有利だが、配当収益重視の投資ならVTの高配当にメリットがある。

以上より、配当重視の長期投資という観点では、より高い配当利回りを実現できるVTの方がやや有利である。一方、米国市場集中や超低コストを重視する場合はVOOが選択肢となる。

引用