• コンセンサス／アルゴリズムの相違：ビットコインはSHA-256によるプルーフ・オブ・ワーク（PoW）を採用し、約10分ごとにブロックを生成する。一方、他の暗号資産は多様な仕組みを持つ。例えばイーサリアムはプルーフ・オブ・ステーク（PoS）へ移行中で、ライトコインやドージコインは異なるPoW（Scrypt など）でブロック生成時間を短縮している。
• 発行量・インフレ率：ビットコインの発行上限は2100万枚で、マイニング報酬も半減期に応じて減少する設計になっている。これに対し、アルトコインは発行上限の有無や供給増加のペースがまちまちで、インフレ率が高いものもある（例：XRPは上限1000億枚）。安定性の観点でビットコインは「デジタルゴールド」と称される希少資産となっている。
• 機能・プラットフォームの違い：ビットコインのブロックチェーンはシンプルなスクリプト言語で支払い記録に特化する。対してイーサリアムなど多くの暗号資産はスマートコントラクトを実行できるプラットフォーム型で、複雑な分散型アプリ（DApps）やNFT、DeFi（分散型金融）の構築が可能だ。Bitcoinチェーン上でも制約付きで応用は広がるが、基本的に他コインに比べて機能は限定的である。
• ブロック時間・処理速度：ビットコインは約10分間隔でブロック承認されるよう設計されている。ライトコインはその約4分の1（約2.5分）に設定することで高速化を図り、ビットコインキャッシュはブロックサイズを拡大してスケーラビリティを改善している。これに対し、イーサリアムやソラナなどは1ブロック数秒程度と更に高速な設計になっている。
• 開発の背景と分岐（フォーク）：ビットコインは2008年にサトシ・ナカモトの論文で提唱され、2009年に公開された最初の暗号資産である。これに対し、イーサリアム（2015年）はVitalik Buterinらがスマートコントラクト実装を目指して開発したもの、ライトコイン（2011年）はビットコインの処理速度課題解決を目指した派生コイン、リップル（XRP、2013年）は決済特化の独自設計でRipple Labs社が管理主体として開発したものなど、目的に応じて様々な暗号資産が生まれている。さらにビットコイン自身も2017年にビットコインキャッシュ（BCH）が分岐するなど、改善策を巡るハードフォークが存在する。

代表的な用途や目的の違い

• 価値保存・送金手段としてのビットコイン：ビットコインはインフレ耐性やプログラム上の希少性から「デジタルゴールド」と呼ばれ、資産保全・長期保有に重きが置かれている。個人間送金や国際送金に使われる他、エルサルバドルの法定通貨採用など国家レベルでも導入事例がある。更にライトニングネットワークによる少額高速決済、ビットコイン決済に対応するオンライン・実店舗利用など支払い手段としての取り組みも進む。
• 他暗号資産の用途の多様化：イーサリアムやバイナンススマートチェーン（BSC）、ソラナといったプラットフォーム系コインは、主にスマートコントラクト実行やDApps基盤、DeFi（分散型金融）サービスの構築に利用される。例えばイーサリアム上では分散型取引所やレンディング、NFTマーケットプレイスなどが発達しており、これらはビットコインでは基本的に実現できない。また、リップル（XRP）は銀行間決済の高速化を目指し、ステーブルコイン（USDT, USDCなど）は法定通貨と連動した安定的な決済手段として使われる。
• 特定目的型トークン・コイン：その他にも、モネロやジーキャッシュのような匿名性重視通貨、ゲーム・メタバース用トークン、分散型ガバナンス用トークンなど、多様な暗号資産が存在する。これらはそれぞれの設計目的（プライバシー保護、特定プロジェクト支援など）に特化しており、ビットコインとは用途やユーザー層が明確に異なる。
• 投資・資金運用：ビットコイン・暗号資産全体ともに投資対象として人気だが、ビットコインは中核資産（基軸資産）として位置付けられることが多い。多くの投資家・企業がビットコインを保有資産やヘッジ手段と見なす一方、その他暗号資産は成長性・リスクの高い投機対象とされやすい。

市場での位置づけや時価総額の違い

• 時価総額トップはビットコイン：ビットコインは暗号資産全体の時価総額で常に第1位にあり、市場全体に占めるシェア（ドミナンス）は2025年現在で約50～60%前後と推定される。歴史的には黎明期の2017年以前で90%以上だった時期もあり、現在も他資産を大きく上回る影響力を持つ。ビットコインの価格変動はアルトコイン市場全体を牽引しやすく、投資家はしばしば市場の健康度やリスク傾向をビットコインの動きで判断する。
• イーサリアム以下の主要コイン：時価総額第2位はイーサリアムで、市場全体の1割前後を占める。以降はステーブルコイン（USDTなど）、リップル(XRP)、バイナンスコイン(BNB)、カルダノ(ADA)などが続くが、個別では占有率は小さく、各暗号資産の時価総額はビットコインに遠く及ばない。
• 市場規模のイメージ：例えば2025年中頃には、暗号資産市場全体の時価総額は数兆ドル規模とされ、そのうちビットコインは2兆ドル弱、イーサリアムは数千億ドル程度、残りがその他コインに分散していると報じられている。ビットコイン単独の時価総額はメジャー暗号資産の合計を上回る水準で推移する場合が多い。
• 認知度・取扱数：ビットコインはどの主要取引所でも必ず上場しており、世界中の個人・機関に広く取引される。その他の暗号資産も上場は増えてきたが、取り扱いの有無や出来高は銘柄ごとに大きく異なる。一部のマイナーコインは上場取引所が限られる場合がある（参考：）。

投資対象としての違い（ボラティリティ、リスク、流動性など）

• ボラティリティ（価格変動性）：ビットコインは依然として価格変動が大きいものの、時価総額拡大に伴い相対的には安定傾向が見られる（大口売買の影響が小さくなるため）。一方、時価総額の小さいアルトコインは少額の資金流入・流出でも価格が大きく振れる。実際、アルトコインはビットコインよりも急騰急落が激しく、高リスク・高リターンの性質を持つ。
• リスクの違い：ビットコインは15年以上にわたって稼働し続けており、信頼性やセキュリティが相対的に高いと評価される。多くの国や大手企業がビットコインを保有・決済に採用していることも信頼度を支える。一方、その他暗号資産は新興プロジェクトが多く、開発中止や技術的欠陥、運営者の不正（例えばICO詐欺や要人による資金持ち逃げ）など、プロジェクト自体のリスク要因がある。また、2021年以降は価格下落局面で開発体制の弱いアルトが大きく値を消失する事例も目立った。
• 流動性の違い：ビットコインは暗号資産市場で最も流動性が高い。取引量・参加者数が多く、大量売買でも価格への影響が比較的少ない。主要市場で常に活発に取引されるため、現物・先物・ETFなど多様な売買手段がある。対して多くのアルトコインは市場規模が小さく、取引高も低いため流動性リスクが高い。時には売買注文を出しても希望の価格で約定しにくかったり、意図しない価格急変動を招くことがある。
• 投資行動：機関投資家や大手企業はまずビットコイン（および次点のイーサリアム）への投資を検討するケースが多い。一方で、個人投資家の間ではアルトコインへの投資が普及しており、特に強気市場では「アルトシーズン」と呼ばれる相場となりやすい。ビットコインとアルトの投資比率は、強気相場ではアルトに資金がシフトしてドミナンス低下、弱気相場では逆にビットコインへ資金が逃避する動きが出やすい。

法的・規制上の違い

• 暗号資産としての包括的規制：日本をはじめ多くの国では、ビットコインもその他の暗号資産もまとめて「暗号資産（仮想通貨）」と呼び、同様の規制枠組みで扱われている。日本の資金決済法改正（2017年施行）では特定のコイン名を挙げずに定義されており、取引所登録や利用者保護の規則が暗号資産一般に適用される。税制面でも売買益や決済益は雑所得扱いとされ、ビットコインと他の暗号資産で区別はない。
• 国際的な扱いの差異：米国ではビットコインは商品（コモディティ）扱いで、証券法の対象外とされている。一方、特定のアルトコイン（特にICOで発行されたトークン）は証券（有価証券）とみなされる可能性があるとSECが示唆している。EUでは暗号資産全般を扱う新規則（MiCA）が整備中で、特にステーブルコインは厳格なルール下に置かれる見込みだ。ビットコイン自体はユーティリティ資産／価値保存資産として分類され、法的には広義の暗号資産枠組みで扱われる予定である。
• 各国規制の動向：中国は2017年以降暗号資産取引を全面禁止し、2021年にはマイニングも禁止した。一方、日本や米国、欧州では暗号資産取引所の登録やマネーロンダリング対策（KYC/AML）を義務付け、比較的寛容に取引を認めている。ビットコインは世界的に最も認知度が高いため国レベルでの検討も進んでおり、各国のデジタル通貨法整備で基準資産として扱われる傾向がある。
• 例外的な扱い：匿名性の高い通貨（Moneroなど）はマネロン懸念から日本を含む一部の規制で取り扱い禁止となっているが、ビットコインはこれらとは異なり、中央管理者不在ながらその取引履歴は公開台帳で監視可能なため、現状は禁止対象外である。

歴史的背景と進化の違い

• 誕生時期と初期：ビットコインは2008年に論文が発表され、2009年に稼働を始めた世界初の暗号資産。これに続きライトコイン（2011年）やリップル（XRP、2013年）、イーサリアム（Ethereum、2015年）など、多様なコインが生まれた。黎明期にはビットコインが暗号資産市場の圧倒的主導権を握り、2017年までは市場シェアが90%以上を占めていた。
• ブームと分岐点：2017年にICOブームで多くのアルトコインが発行され始め、市場はビットコイン中心から多極化した。この頃からイーサリアムを基盤とする分散型アプリが台頭し、2018年初頭にはビットコインの市場占有率は37.6%まで低下した。その後2020年以降のDeFi／NFTブームで市場が再び拡大し、ビットコインを再び中心に据える動きも見られるようになった。
• 技術的進化とフォーク：ビットコインはアップデートが慎重でありながら、SegWit（2017年）やTaproot（2021年）などの改善でスケーラビリティやプライバシー機能を向上させてきた。一方、アルトコインは例えばイーサリアムの「コンセンサス移行（マージ）」やライトコイン・ビットコインキャッシュの登場など、より攻めた技術変更が多い。これらの分岐・改良は暗号資産全体の技術革新を促してきた。
• 影響力の拡大：誕生以来ビットコインは、以降のすべての暗号資産の基礎となるモデルを築いた。ブロックチェーン技術を広く世に知らしめ、分散型の金融やWeb3技術の潮流を牽引した点で歴史的意義が大きい。一方、ビットコイン以外の暗号資産はイーサリアム発のスマートコントラクトや新興ネットワークによって、ブロックチェーンの適用範囲を大きく広げてきた。両者がそれぞれの強みで進化を重ねた結果、現在の多様な暗号資産エコシステムが形成されている。

まとめ： ビットコインは世界初の暗号資産として技術・思想の原点であり、市場規模・信頼性ともに他を圧倒する存在である。技術面ではPoWや発行上限、シンプルな決済機能に特化し、用途面では主に価値保存と決済が重視される。これに対し、他の暗号資産は多様なコンセンサスアルゴリズムや機能を持ち、DeFi・NFT・匿名送金などの新たな目的で使われる。市場ではビットコインが常にトップシェアを占め、投資では流動性と安定性で優位を保つ。法的には多くの国でビットコインと他暗号資産は同列の「暗号資産」として扱われるが、ビットコインは証券ではなくコモディティ（商品）と見なされる傾向にある。歴史的にも2009年から存在し、暗号資産の信頼の礎を築いたビットコインは、以降のすべての暗号資産から特別視される“王者”の地位を確立している。