日本の総人口は2030年時点で約1億2012万人と推計されています。この年の人口構成を年齢階層別に見ると、**子ども（0～14歳）人口は全体の約10%**にすぎない一方、**65歳以上の高齢者人口は全体の約30%**を占め、高齢化が一層進行していることがわかります。以下の表に、2030年の年齢区分ごとの人口（男女別）と総人口に占める割合をまとめました。

単位：人口は万人（1万人＝1万人人）、割合は総人口に占める百分率。

上の表を基に、各年代別に人口規模と特徴を詳しく説明します。

• 0～9歳: 推計人口は約782.8万人（男性約401万人、女性約382万人）で、**総人口の約6.5%**にとどまります。日本の出生数は長期的な減少傾向にあり、この年代の人口規模は他のどの年代よりも小さくなっています。低出生率の影響で子どもの数が減り続けているため、0～9歳人口の比率も過去最低水準です。また男女比では若年層の男性がやや多いものの、その差は僅かで、出生時の男女比（男児のほうがやや多い）の反映に過ぎません。少子化の進行により、この年代の人口は今後さらに縮小していくと見込まれます。
• 10～19歳: 推計人口は約977.0万人（男性約500万人、女性約477万人）で、**総人口の約8.1%**を占めます。現在10～19歳の若者世代は2010年代に生まれた人々で、この時期も出生数の減少傾向が続いていたため、彼らの人口規模も20代以上の世代と比べて小さめです。ただし0～9歳の子ども世代よりはやや人数が多く、一時的に出生数が持ち直した年も含むことから、0～9歳層より比率は高くなっています。それでも10代人口は以前の世代より減少しており、学校や若年労働力の現場ではこの年代の減少が今後顕在化していくでしょう。
• 20～29歳: 推計人口は約1197.5万人（男性約613万人、女性約585万人）で、総人口の約10.0%を占めます。20代の人口は2000年代に生まれた世代で、出生数の低下が緩やかだった時期のため、10代よりは人数が多くなっています。この年代は社会に新しく参入した労働力であり、結婚・出産の適齢期でもありますが、彼らの数は30代以上の世代より少ないため、将来の労働力人口や出生数にも影響を与えると考えられます。また、20代後半の女性人口（約301万人）は20代後半の男性人口（約319万人）よりやや少なく、晩婚化・未婚化の傾向と合わせて今後の出生動向に注目が集まる年代です。
• 30～39歳: 推計人口は約1296.5万人（男性約666万人、女性約630万人）で、総人口の約10.8%を占めます。30代は1990年代生まれの世代で、当時の出生数はおおむね年間120万人前後で推移していたため、この年代の人口は20代と同程度かやや多めです。社会では働き盛りかつ子育て世代の中心となる層であり、人数規模も比較的大きいことから労働市場や消費市場に与える影響も大きいです。ただし、直後に控える40～49歳の人口規模と比べると若干少なく、これは1990年代の出生率低下の影響が現れているためです。
• 40～49歳: 推計人口は約1415.4万人（男性約718万人、女性約697万人）で、**総人口の約11.8%**を占めます。40代は1980年代生まれの世代にあたり、この時期の出生数は年間150万～120万人程度で推移し、1970年代の「第二次ベビーブーム」ほど多くはないものの、90年代以降の世代よりは多い傾向にありました。そのため40代の人口規模は30代や20代より大きく、働き盛り世代の中核として社会・経済を支えています。40代後半には1970年代生まれ（ベビーブーム後期世代）が含まれることから比較的人数が多めですが、今後この世代も50代・60代へと高齢化していくにつれ、労働力人口の減少が懸念されます。
• 50～59歳: 推計人口は約1802.5万人（男性約908万人、女性約894万人）で、総人口の約15.0%を占めます。50代は1970年代（特に前半）生まれの世代で、日本では「第二次ベビーブーム世代」に該当します。1971～1974年頃には年間200万人前後の出生数があり、この世代の人口が非常に多いことから、50代は2030年時点で全世代中最大のボリュームを占めています。現在この層は熟練労働者・管理職として社会を担っていますが、今後10～20年で定年退職や高齢者入りする年代でもあり、彼らが抜け始めると生産年齢人口の急減や社会保障負担の増加といった課題が一層深刻化すると予想されます。
• 60～69歳: 推計人口は約1595.6万人（男性約787万人、女性約808万人）で、総人口の約13.3%を占めます。60代は1960年代生まれの世代で、この時期の出生数は年間150～180万人程度と高位で推移していたため、人口規模は依然大きいです。ただし50代よりは少なく、これは第一次ベビーブーム世代（1947～49年生まれ）の子ども世代に当たる「第二次ベビーブーム世代」が1970年代前半生まれであるのに対し、60代はその直前の世代にあたり出生数が若干落ち着いていたためです。60～64歳はまだ定年後すぐの年代、65～69歳は高齢者に入りたての年代ですが、両者を合わせた60代全体として見ると、高齢化率上昇に寄与する大きな層であり、引退後も元気なアクティブシニア層として社会参加する人も多い年代です。また60代後半からは男女比で女性が男性を上回り始め、健康寿命や年金問題などがクローズアップされる世代でもあります。
• 70～79歳: 推計人口は約1399.9万人（男性約653万人、女性約747万人）で、総人口の約11.7%を占めます。70代は1950年代生まれの世代で、戦後の高度成長期に生まれた人々です。当時の出生数は年間約170万～190万人と比較的多かったものの、戦後第一次ベビーブーム（1947～49年生まれ）の直後にあたるため、ベビーブーム世代そのものではありません。このため人口規模は60代と同程度かやや少なめです。70代は全員が65歳以上の高齢者であり、年金生活者や介護が必要となる人が増えてくる年代です。女性人口が男性より約100万人多く（女性が約747万人、男性が約653万人）、高齢層での女性多数の傾向が鮮明になり始めるのもこの世代の特徴です。
• 80～89歳: 推計人口は約1194.9万人（男性約487万人、女性約708万人）で、総人口の約9.9%を占めます。80代は1940年代生まれの世代で、前半（80～84歳）は第一次ベビーブーム世代（1947～49年生まれ）がちょうど含まれ始める年代です。そのため80～84歳の人口が比較的多く、この層全体として約1200万人に達しています。しかし後半（85～89歳）は戦前～戦中生まれであり、出生数が少なかった世代かつ高齢による死亡も増えるため人数は減少します。80代では男女差が一段と拡大し、女性が男性より約220万人も多くなっています（男性約487万人に対し女性約708万人）。これは女性のほうが平均寿命が長いことに加え、戦中世代の男性のほうが早く亡くなる傾向があるためです。高齢者人口の中でも後期高齢者にあたるこの年代は、医療・介護の需要が特に高く、総人口に占める1割という存在感は社会保障面でも無視できないものとなっています。
• 90歳以上: 推計人口は約349.5万人（男性約98万人、女性約252万人）で、総人口の約2.9%を占めます。90歳以上の超高齢者人口はこれまで僅かな存在でしたが、医療の発達と長寿化により数・割合ともに着実に増加しています。2030年時点では約350万人と、人口の約30人に1人が90歳超という状況です。中でも女性高齢者の割合が顕著に高く、90歳以上では男性1人に対し女性がおよそ2～3人いる計算になります。これは世界でも類を見ない長寿社会であり、この超高齢者層の増加が介護や医療費など社会保障に与える影響も大きくなっています。ただし第一次ベビーブーム世代が90代に達するのは2037年以降であるため、2030年時点では90歳以上人口の割合はまだ小さいものの、その後急速に増えることが見込まれます。

まとめ

2030年の日本の人口ピラミッドは下部が細く、上部が広がる逆三角形型になっており、少子高齢化の進行が顕著です。子どもの数（0～14歳層）は総人口の1割程度まで低下する一方、生産年齢人口（15～64歳層）は6割弱に縮小し、高齢者（65歳以上）は全体の3割を超えて社会の大きな部分を占めています。中でも50代の人口が突出して多く、この世代が高齢期に入っていくことで今後さらに高齢化率が上昇する見通しです。以上のように、2030年の日本では若年層の減少と高齢層の増大という人口構成のアンバランスが一層深刻となっており、将来的な労働力不足や社会保障制度の維持など大きな課題に直面すると考えられます。