はじめに

QUAD（日米豪印戦略対話）とSCO（上海協力機構）は、21世紀の国際関係において顕著な二つの枠組みであり、それぞれ異なる政治的・地政学的性格を有している。QUADは日本・米国・オーストラリア・インドの4か国による戦略対話で、インド太平洋地域における自由で開かれた秩序の維持を目指す枠組みである。一方、SCOは中国・ロシアを中心にユーラシアの広範な国々が加盟する地域的多国間機構で、主に大陸部の安全保障協力を目的としている。本稿では、両者の政治的性格、安全保障上の目的、加盟国の政治体制、価値観、協力分野などを比較し、その対照的な性格を弁証法的枠組み（三段階：定立‐反定立‐総合）に沿って論じる。すなわち、自由主義的で海洋志向のQUADを「定立」とし、権威主義的でユーラシア大陸志向のSCOを「反定立」と位置づけたうえで、両者の相克からいかなる「総合」的な新地政学的秩序が展望しうるかを考察する。

定立：自由主義的・海洋志向のQUAD

QUADは、アメリカ合衆国、日本、オーストラリア、インドという4つの民主主義国家から構成される安全保障上の戦略対話の枠組みである。政治的には自由民主主義の価値観や法の支配を重視し、「自由で開かれたインド太平洋」というビジョンを共有している。地政学的にはインド太平洋、とりわけ海洋域の安全と安定に軸足を置いており、海洋志向の協力体制が特徴である。

安全保障上の目的として、QUADは主にインド太平洋地域での覇権の抑制と現状秩序の維持を掲げる。とりわけ東シナ海・南シナ海における一方的な勢力拡大（主に中国の海洋進出）への牽制や、シーレーン防衛・航行の自由の確保が重視される。また、インド太平洋地域の国々の安全保障能力を高め、地域全体の安定に資することも目的の一つである。これらの目標は暗黙のうちに中国やその他の挑戦勢力へのバランス措置として機能しており、QUADは「民主主義国家の連帯」による地域パワーバランス維持の戦略とみなされる。

加盟国の政治体制は4か国すべてが選挙で正統性を得た政府を持つ点で共通し、価値観としても民主主義・人権・法治といったリベラルな原則への支持を共有する。もっとも、インドは他の3国と異なり非同盟外交の伝統を持ち、中国やロシアとも友好的関係を保つなど独自の戦略的自律性を維持しているが、それでもインド自身も民主主義国家であり、基本的価値観において西側3国と相通じる部分が大きい。QUAD内部では政治体制や価値観の差異による深刻な対立は見られず、むしろ共通の価値基盤が結束を支えている。

QUADの協力分野は安全保障を起点に多岐にわたって拡大している。伝統的な軍事・安全保障分野では、4か国による大規模な海上共同訓練（例えばマラバール演習）を通じた海洋安全保障協力が顕著である。また近年では、ワクチン供給, インフラ整備, 気候変動対策, 先端技術やサプライチェーンの協力といった新たな課題にも共同で取り組んでいる。これらの広範な協力は、単なる軍事同盟ではなく多面的パートナーシップとしての性格をQUADに与えている。QUADには条約上の集団防衛義務は存在しないものの、首脳級会合の定期開催や複数のワーキンググループの設置により、事実上インド太平洋地域のミニラテラル（小多国間）プラットフォームとして機能している。その政治的性格は柔軟な戦略対話であり、参加国各自の戦略的自律を尊重しつつも、「自由で開かれた秩序」を守るための共同行動を可能にする枠組みである。

反定立：権威主義的・ユーラシア志向のSCO

SCO（上海協力機構）は、中国とロシアが主導する多国間の地域協力機構であり、中央アジア諸国（カザフスタン、キルギス、タジキスタン、ウズベキスタン）に加え、インド、パキスタン、そして近年新たにイランや（手続き中の）ベラルーシなどを含むユーラシアの広範な国々が加盟している。政治的には加盟国の多くが権威主義的体制または民主主義の西側モデルとは異質な政治体制を採用しており、西側の価値観に対抗するオルタナティブな価値軸を共有する面がある。具体的には、「内政不干渉」「主権尊重」といった原則を強調し、人権や民主化よりも各国政府の体制維持や安定を重視する傾向が強い。これらの点で、自由民主主義や人権の普遍的価値を掲げるQUADとは対照的な政治的性格を持つ。SCO内部で唯一の例外ともいえる民主主義国インドでさえ、SCO参加に際しては自国の価値観を前面に出すより現実的なパワー均衡志向を優先しており、SCOの基本理念への挑戦は控えている。

地政学的に見ると、SCOはユーラシア大陸内部の安定と影響圏確保を狙う大陸志向の協力体制である。その起源は1996年に結成された「上海ファイブ」（中国・ロシアと中央アジア3国）であり、当初は中ロと中央アジア周辺の国境紛争や越境課題に対処する安全保障協力から始まった。2001年の機構発足後は、中央アジアにおけるテロリズム・分離主義・過激主義（いわゆる「三つの悪」と中国が呼ぶ脅威）への対策が主要目的とされた。つまり、SCOの安全保障上の第一義は域内の政権安定と領土保全であり、イスラム過激派対策や民族分離運動の封じ込めなど、加盟各国の体制維持に直結する課題への協調にある。これは冷戦後に中央アジアへ進出した米軍事プレゼンスに対抗し、地域の安全を域内大国（中露）主導で管理する意図とも結びついていた。近年では、アメリカやNATOの影響力拡大を牽制し、多極的な国際秩序を模索する戦略的意図が一層前面に出ている。特にロシアのウクライナ侵攻以降、米欧と対立するイランやベラルーシが加盟に至ったことで、「反西側」の色彩がさらに強まったと評価される。SCOはしばしばユーラシア版の安保枠組みとも称され、米国主導の同盟網とは異なる極として機能することを志向している。

加盟国の政治体制に目を向けると、前述のとおりSCOは民主主義国家が少数派であり、大半が権威主義体制（中国・ロシア・中央アジア諸国・イラン・ベラルーシ等）または民主主義と権威主義の中間にある政権（パキスタンなど）で占められる。各国政府は自国の安定と主権擁護を最優先課題とみなし、相互に体制批判をしない暗黙の了解がある。このため組織としての価値観は、人権よりも国家主権、民主化よりも政情安定を尊重する路線に収斂し、「上海精神」と称される原則（加盟国間の相互信頼・互恵、平等、協議、文化多様性の尊重、共同発展の追求）が謳われている。これらは一見普遍的で穏当な理念に見えるものの、その背景には西側による干渉への拒否や体制の多様性容認といった、リベラルな国際規範への一種の挑戦姿勢が読み取れる。要するに、SCOはリベラルな価値観に同調しない諸国家が連帯し、自らの統治モデルと安全保障環境を守るための枠組みと言える。

SCOの協力分野は、安全保障を中心に経済・エネルギー・文化交流へと広がりを見せている。安全保障面では、合同軍事演習（2007年以降ほぼ毎年実施）や情報機関の連携、テロ対策のための地域反テロ機構（RATS、本部タシケント）の設置など、実質的な軍事・治安協力が進められている。ただし、集団防衛条約は存在せず、NATOのような他国防衛義務は課されていない点で「同盟」ではない。経済面では、加盟国間の貿易拡大やエネルギー協力（パイプライン網の整備、電力融通など）、インフラ建設（しばしば中国の一帯一路構想と連携）が図られている。また文化・教育交流（SCO大学など）を通じたソフトな協力も模索されている。とはいえ、経済協力は各国の競合する利害もあって限定的であり、SCOの主眼は依然として政治・安全保障の協調にある。その政治的性格は、米欧中心の国際秩序に対抗しうるユーラシアの連帯軸を形成することであり、加盟各国にとっては自国の政権維持や地域影響力確保を相互支援する現実的な利害共同体として機能している。

QUADとSCOの対照的性格

上述したように、QUADとSCOは多くの点で対照をなす。それぞれの組織の性格上の違いを主要な項目ごとに整理すると、次のようになる。

• 政治体制と価値観: QUAD加盟国はいずれも民主主義体制であり、自由・人権・法治といったリベラルな価値観を共有する。これに対し、SCO加盟国の多くは権威主義的体制で、内政不干渉や主権尊重を重んじ、政権の安定維持を優先するため民主主義や人権の普遍性を前面には掲げない。
• 地政学的焦点: QUADはインド太平洋地域、とりわけ海洋域の安全保障に注力し、海上交通路の保全や海洋での勢力均衡が中心課題である。一方、SCOはユーラシア大陸内部の安定と安全保障を重視し、陸上の国境管理やテロ・紛争防止など大陸的課題を主要な焦点とする。
• 安全保障上の目的: QUADは台頭する中国の海洋進出を牽制し、自由航行や現行の国際秩序を守ることを主な目的とするのに対し、SCOは域内のテロリズムや分離主義の封じ込め、さらには米国・NATOの影響力拡大への対抗を目的とする。すなわち、QUADが対外的な海洋秩序の維持を重視するのに対し、SCOは内向きの体制安定と対西側抑止を重視する。
• 協力の対象分野: QUADは安全保障協力に加え、先端技術やインフラ、保健（ワクチン）や気候変動対策まで幅広い分野で協力を展開しつつある。これはインド太平洋地域全体のレジリエンス強化を図る包括的アプローチである。他方、SCOも経済・エネルギー協力や文化交流に取り組むが、その協力の中核はやはり軍事演習や情報共有など安全保障分野にあり、経済分野では主導国の思惑に左右されやすい。一帯一路との連携を図る中国と、ロシア主導の経済圏構想とで利害が異なる例も見られる。
• 組織形態と結束: QUADは非公式な戦略対話であり、条約や事務局を持たない柔軟な枠組みである。定期首脳会議や作業部会はあるものの、法的拘束力の強い制度にはなっていない。SCOは正式な国際機構であり、憲章の下に事務局（北京）や地域機関を備え、年次首脳会議も開催される。しかしその結束は必ずしも鉄板ではなく、加盟国間の思惑の相違も存在する（例えばインドはSCO内で中国・ロシアと一線を画す場面もありうる）。すなわち、QUADが緩やかなネットワークであるのに対し、SCOは制度的には組織化されていながら内部の多様性ゆえに統一行動には限界がある。

以上のように、両者は構成原理において海洋vs大陸、民主主義vs権威主義、開放秩序vs主権尊重といった対立軸を示し、まさに「定立」と「反定立」の関係にあるといえる。

総合：新たな地政学的秩序の可能性

QUADとSCOという対照的な枠組みの並立・競合は、21世紀のアジア太平洋・ユーラシアにおける地政学的ダイナミクスを象徴している。この弁証法的な対立から生まれうる「総合」として、新たな地政学的秩序の輪郭がいくつか考察できる。

第一に考えられるのは、多極化した秩序の深化である。冷戦期のような二極体制ではなく、QUADやSCOのような複数の地域枠組みが併存し競合することで、国際秩序はより多元的な性格を帯びる。QUADが主導するインド太平洋の海洋秩序と、SCOが主導するユーラシア大陸の大陸秩序がそれぞれ一極として存在し、互いに勢力圏を分け合うような構図もその一つである。この場合、新秩序は二つの勢力圏が緊張関係を保ちつつも直接の衝突を避ける勢力均衡的な秩序となろう。たとえばインド太平洋海域ではQUAD諸国が影響力を行使し、中央アジアや欧亜内陸部ではSCO諸国が主導権を握るといった棲み分けが進む可能性がある。これは事実上の新冷戦的ブロック化とも映るが、必ずしも全ての国が明確に二陣営に分断されるわけではなく、むしろ多極的な勢力圏の重なり合いによって特徴づけられるだろう。

第二に、両枠組みの対立が逆説的に促す協調の模索も、新秩序の一要素となりうる。つまり、海洋勢力と大陸勢力の緊張が高まるにつれ、その安定的管理の必要性から包括的な対話や安全保障メカニズムが模索される可能性である。現在、QUADとSCOには直接的な交渉の枠はないが、共通の課題（例えばテロ対策や地域紛争の防止、あるいは気候変動やパンデミック対処など超大国間の利害を超える問題）に直面した際、限定的ながら双方のメンバー国が協力する余地も存在する。特にインドのように双方に属する国や、東南アジア諸国・中東諸国のように両陣営と関係を持つ橋渡し役が増えれば、対立軸を横断する対話も現実味を帯びるだろう。このように、対立する二者の間に緩衝的・仲介的なプレイヤーが入り込むことで、全体として新たな折衷的秩序が形作られる可能性がある。その秩序は、一方的な自由主義国際秩序でもなく、かといって権威主義ブロックによる覆滅でもない、多元的かつ協調的な安全保障枠組みへと発展しうる。例えば地域横断的な多国間対話の創設（アジア版安全保障会議のような）や、複数の枠組み間での情報共有・危機管理協定などが将来的に考えられる。

第三に、新秩序の行方を占う上で重要なのは、国家間の価値観と利益の調整がいかに行われるかである。QUADとSCOの対立は単なる国家間の権力争いに留まらず、根底に価値観の差異が横たわる。この価値観対立がゼロサムの敵対に傾けば、国際社会は二分化し不安定化するリスクが高まる。他方、相互の存在を認めつつ現実的に共存を図る道が模索されれば、相反する価値観のあいだに妥協点を見出した秩序が生まれる可能性もある。そのシナリオでは、普遍的価値の主張と多様な体制の容認とがバランスする形で、新たな国際規範が形成されるかもしれない。例えば「相互安全保障保障の原則」や「開放的かつ包摂的な地域主義」など、QUAD的ビジョンとSCO的原則を部分的に統合したような理念が打ち出される可能性がある。それは弁証法的に言えば、自由主義と権威主義という対極的価値の相克から生まれる**止揚（アウフヘーベン）**としての秩序と言えるだろう。もっとも、そのような統合的秩序の成立には高いハードルがある。現状では米中対立や米露対立が深刻化し、双方の歩み寄りは限定的である。しかし長期的視座に立てば、グローバルな課題に対処する必要性や、相互確証破壊を避ける安全保障上の合理性が、いずれ対立するブロック間にも一定の調和を促す可能性は否定できない。

まとめれば、QUADとSCOのせめぎ合いから展望される新たな地政学的秩序とは、「多極的かつ価値多元的な国際秩序」であると考えられる。それは従来の一極支配や二極冷戦とは異なり、地域ごとの枠組みが互いに競合しつつも共存する秩序であり、対立と協調が動態的に交錯する構造である。この秩序の中では、各国は複数の枠組みに同時に参与し（インドのように）、自国の利益と価値を最大化すべく柔軟な外交を展開するだろう。言い換えれば、新秩序は明確な二項対立の図式を超え、流動的で相対的安定を保つ均衡状態として現れる可能性が高い。

結論

QUADとSCOは、それぞれ**「海洋・民主主義陣営の定立」と「大陸・権威主義陣営の反定立」**として、現代の国際関係における対立的性格を鮮明に示す二つの枠組みである。QUADは自由主義的価値観の下でインド太平洋の開放的秩序を守ろうとし、SCOは権威主義的体制が結集してユーラシアにおける自律的秩序を築こうとする。両者の比較からは、政治体制や価値観、地政学的焦点、安全保障目標、協力分野といったあらゆる側面での対照が浮き彫りになった。しかし同時に、その対立は静的な二分法にとどまらず、インドのような橋渡し役の存在やグローバル課題への対処の必要性によって動的な相互作用を見せている。こうした相克から生まれつつある新たな秩序（総合）は、一極支配でも二極冷戦でもない、多極かつ価値多元的な国際秩序である可能性がある。すなわち、QUAD的な開放性とSCO的な多様性が併存する形でのパワーバランスが模索されるだろう。本稿の検討を通じて、QUADとSCOの対比は単なる二者比較に留まらず、21世紀の国際秩序の変容を読み解くうえで弁証法的な視座を与えることを明らかにした。今後、この総合的秩序が具体化するか否かは、関与する主要国の戦略と国際社会全体の対話次第であろう。