日本の金融統計では、マネタリーベースは中央銀行が直接供給する基礎貨幣（日本銀行券発行高＋貨幣流通高＋日銀当座預金）の合計を指し、金融政策の調整目標として利用されます。マネーストックは金融部門全体（民間銀行・信用金庫など）が経済に提供する通貨の残高を集計したもので、民間企業や家計等の現金通貨と預金通貨から構成され、M1・M2・M3・広義流動性のように範囲に応じた指標が定義されています。両者の違いは供給源にあり、マネタリーベースは中央銀行からの供給に注目するのに対し、マネーストックは中央銀行を含む金融部門全体からの供給を対象とします。日本銀行は2008年以降、従来「マネーサプライ」と呼んでいた統計を「マネーストック」に変更し、残高概念を強調しています。
米国では、貨幣総量を指す概念としては依然として“money supply”の語が一般的に使われています。FRBのFAQではマネーサプライを「通貨、硬貨、銀行口座残高など、支払や短期投資に用いられる安全資産の総量」と説明し、標準的な指標としてマネタリーベース・M1・M2を紹介しています。一方、統計データとしてはH.6リリース「Money Stock Measures」が用いられるため、money stock という語も見られますが、これは残高（ストック）を示す用語としての使用であり、概念的には money supply とほぼ同義であると解説されています。
弁証法の観点から貨幣供給を捉えると、マネタリーベースが「正（定立）」に相当します。これは中央銀行が供給する基礎貨幣であり、金融システムの出発点です。銀行はこの基礎貨幣を預金として受け入れ、一部を準備として保有しつつ残りを貸し出すことで預金通貨を創造し、信用創造の過程が進みます。この信用創造が行き過ぎたり、預金者が現金を保持したりすると、マネタリーベースの増加がマネーストックに反映されないという矛盾が生じ、これが「反（反定立）」に対応します。最終的には、現金と預金を含むマネーストックを通じて貨幣供給全体を捉える視点が「合（総合）」として現れ、マネタリーベースと信用創造の両方を包括した概念として位置付けられます。
信用創造の仕組みは、銀行が預かった預金の一部を準備として残し、残りを貸し出すことで預金通貨を増やすプロセスです。預金が他の銀行に再度預けられると貸し出しが繰り返され、少額の基礎貨幣が多額のマネーストックに拡大します。この拡大度合いを示す指標が信用乗数であり、マネーストック (M)（現金＋預金）はマネタリーベース (B)（準備＋現金）に対して (M = \frac{1 + C/D}{R/D + C/D} \times B) という関係を持ちます。ここで (C/D) は人々が現金と預金をどの程度保持するかを示す「現金預金比率」、(R/D) は銀行の準備率を表します。一般に、準備率や現金預金比率が一定と仮定すれば、マネタリーベース1単位の変動は信用乗数分だけマネーストックを増やすとされます。しかし現実には、銀行が余裕をもって準備を積み増したり、預金者が現金を多く保有したりすれば信用乗数は低下し、中央銀行がマネタリーベースを拡大してもマネーストックがそれに応じて増えるとは限らない。このように、貨幣供給を理解するには、マネタリーベースという基礎と銀行の信用創造過程、さらには人々の貨幣選好や金融機関の行動を総合的に捉える必要がある。
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