テーゼ：オイルショックとニクソンショックが引き起こしたインフレと金高騰
1971年の「ニクソンショック」では米国がドルと金の交換を停止し、物価賃金の90日間凍結を実施しましたが、インフレを一時的に抑えただけで、すぐに再燃しました。その背景には、ベトナム戦争やドルの供給増があったうえに、金とのリンクを失ったドルが下落し、通貨体制全体への信認が揺らいだことがありました。
その状態で1973年の第一次オイルショックが起こり、アラブ産油国は米国への輸出を停止して産出量を削減しました。原油価格は1バレル当たり約2.90ドルから1974年1月には11.65ドルへと約4倍に跳ね上がり、燃料価格の高騰が世界の生産コストを押し上げました。ドルの下落を背景に産油国が原油価格を金建てで設定するようになったことも、資源価格上昇の一因です。
インフレへの懸念は金市場へ資金を誘導しました。1970年代後半には米国の年次インフレ率が1978年に約9％、1979年には13％に達し、人々は購買力の防衛手段として金を買い求めました。その結果、金価格は1978年9月ごろの1オンス約217ドルから1980年1月には850ドル前後へと約4倍に急騰しました。世界的な金投機需要は、米国で消費者物価指数が1979年に14％上昇したようなインフレへの警戒や、中東の政治的不安定が引き金になっていました。
アンチテーゼ：ボルカーによる金利急上昇と景気後退
1978～79年の第二次オイルショックでは、イラン革命や強い世界需要が原因となり、原油価格は1979年4月から1980年4月にかけて2倍以上に上昇し、米国の消費者物価上昇率は1979年末に9％を突破しました。しかし連邦準備制度理事会（FRB）の政策はなかなか引き締めに転じず、インフレは15％近くまで達します。
状況を変えたのが1979年8月に就任したポール・ボルカーFRB議長でした。ボルカーは「インフレとの闘いは金融政策以外に方法がない」と宣言し、政策金利（フェデラル・ファンド金利）を就任時の11％から1981年に19％まで引き上げるという強硬策を取りました。この結果、12カ月消費者物価上昇率は1982年末には4％程度まで低下し、金価格の投機的な上昇も沈静化しました。ただし金利の急上昇は景気に大きな打撃を与え、1981～82年の景気後退は戦後最悪の一つとして記憶されています。
ジンテーゼ：供給ショックと金融政策の二重性から学ぶもの
二つのショック（ニクソンショックとオイルショック）は、金融システムへの信認低下と供給制約によるコスト増加という異なる要素から同時にインフレを加速させ、金への逃避を促しました。金標準の崩壊とエネルギー価格の高騰は貨幣価値の不安定さを顕在化させ、実物資産としての金の魅力を引き出しました。
一方、ボルカーが示したように、強烈な金融引き締めはインフレを抑制する力を持っていますが、それは実体経済に深刻な副作用をもたらします。政策担当者は、供給ショックによるインフレと金融政策の役割を切り分け、短期の痛みに耐えながらも長期的な安定を確保する必要があることを学びました。現在でも原油や地政学的リスクによるコストプッシュインフレが繰り返し発生しており、金利政策のタイミングや規模が市場に与える影響は依然として重要です。
この歴史から言えるのは、エネルギー価格の急騰や通貨制度の変動がインフレ期待を刺激し、それが金価格に連鎖する一方で、中央銀行が強い意志でインフレ抑制に踏み切れば、過熱した市場は冷却されるという弁証法的な関係です。経済の安定には、供給面と金融面の両方を視野に入れた総合的な対応が求められます。
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